Environment 環境

環境教育とコミュニケーション

取り組み姿勢

環境教育

持続可能な社会の実現に向け、私たち一人ひとりが環境問題についての知識を深めるとともに、私たちの日々の行動や選択が環境におよぼす影響を理解することが重要です。

オムロンでは、環境保全に対する社員一人ひとりの意識の向上と、会社内および家庭内での環境保全活動のレベルアップを目的とした環境教育や啓発活動を実施しています。

日本では、オムロンの環境の取り組みを浸透させるため、全員参加型教育や社員階層別・部門別教育を実施しています。社員だけでなく、派遣社員や業務委託社員も対象としたE-learningを毎年実施し、オムロングループが環境問題に取り組む理由や環境マネジメントシステムの重要性、事業所ごとの環境取り組みテーマ(省エネ、廃棄物削減・リサイクル、水資源の有効活用など)や目標について説明しています。
また、事業所ごとの環境取り組みテーマや目標を記載した「環境小冊子」を配布し、省エネや廃棄物削減に関して社員が職場や家庭内で取り組むテーマを記載し、日々の行動に繋げられるようにしています。
2023年度は、コンプライアンス研修の一環として、国内の全社員を対象に、近年問題視されているグリーンウォッシュのリスクに対する啓発活動も実施しました。さらに、階層別・部門別教育として、外部講師による環境法規制に関する講演会なども実施しました。

また、海外においても、地域・国ごとにe-learningや動画配信を通じて、社員の環境意識向上の取り組みを展開しています。

環境コミュニケーション

オムロンは、事業を通じた地球環境への貢献、事業活動による地球環境への影響抑制にグループ全体で取り組んでいます。また、取り組みや考え方については、透明性と継続性を基本として、統合レポートやウェブサイトなどの各種媒体を通じて情報開示を進めています。

統合レポートやウェブサイトで、オムロン環境方針※1に基づく取り組みやTCFDの枠組みに沿った情報を開示しています。

2022年3月に実施した長期ビジョン/中期経営計画説明会では、オムロンが長期ビジョンで「カーボンニュートラルの実現」を社会的課題と捉え実現に向けて取り組んでいくこと、中期経営計画でサステナビリティへの取り組みを強化していくこと、事業成長とサステナビリティへの取り組みを今まで以上に融合させ取り組んでいくことを紹介しました。

ステークホルダーへの情報開示

オムロンでは、CDPによる気候変動・水セキュリティ・サプライチェーンに関する調査、DJSI※2等のESG評価機関による調査、EcoVadis社によるサプライヤー企業の持続可能性を評価・モニタリングする調査、日経リサーチによる「SDGs経営」調査など、投資家やお客様などの様々なステークホルダーに対し、積極的に情報開示を行っています。

  • ※1SF2030が掲げるサステナビリティ重要課題「環境領域における事業を通じた社会的課題解決」、「脱炭素・環境負荷低減の実現」に向けて、「オムロンが取り組むべき重要な環境課題」と「行動指針」を明示。2022年3月1日改定。
  • ※2Dow Jones Sustainability Indices (ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス)

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