サステナビリティに関して取締役会長からのメッセージを掲載しています。
オムロンは、創業の時代から社会的課題への解決を標榜し、「われわれの働きで われわれの生活を向上し よりよい社会をつくりましょう」という社憲を原点に、一貫してサステナビリティを重視した経営を推進してまいりました。オムロンにとってサステナビリティとは、企業理念を実践することに他なりません。つまり、企業理念に基づき持続的な企業価値の向上を図り、地球視点で社会の持続的発展を追求していくという考え方が基本にあります。
2022年4月からスタートした新しい長期ビジョン「Shaping the Future 2030（SF2030）」では、長期ビジョンとしては初めてサステナビリティ重要課題を特定し、2030年の長期目標と、1st Stageの中期経営計画におけるサステナビリティ目標を設定しました。なかでも、近年の気候変動をはじめとする環境問題やバリューチェーンにおける人権問題は、人類の持続性において待ったなしの重要課題であり、経営の意思としてグループ全体で優先的に取り組んでまいります。
SF2030では、社会の急速なパラダイムシフトを成長の機会として捉え、サステナビリティ取り組みと事業活動を完全統合し、より一層の能動的な取り組みへと進化させてまいります。それを担保するため、取締役会はサステナビリティ重要課題に対する取り組みへの監視・監督機能を発揮し、その進捗や見直しの方向性を確認しています。
また、オムロンは世界人権宣言、OECD多国籍ガイドライン、ISO26000などサステナビリティに関する国際的な規範やガイドラインを参照し、自社の方針や行動規範（オムロングループサステナブル行動ポリシー、オムロングループ倫理行動ルール）の中に反映しています。2008年には国連が提唱する「人権・労働・環境・腐敗防止」についての普遍的原則である「国連グローバル・コンパクト(UNGC)10原則」の支持を表明しました。さらに、国連「ビジネスと人権に関する指導原則」を尊重し、人権への負の影響を特定・防止・軽減・是正するための手続きを構築することを通じて企業としての人権尊重の責任を果たすなど、常に国際社会と協調した経営や行動に努めています。
オムロンはこれからも、すべてのステークホルダーとの責任ある対話に取り組み、持続的な企業価値の向上と、事業を通じたグローバルでの社会的課題の解決に取り組んでまいります。
取締役会長
立石 文雄
PDFファイルをご覧いただくには、Adobe Readerが必要です。Adobe Readerはアドビシステムズ株式会社より無償配布されています。
