環境

環境マネジメント

環境貢献量		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
環境貢献量		千t-CO2	851	508	593	659	1,055	※23
温室効果ガス排出削減		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
売上高CO2生産性※1		百万円/ t-CO2	3.83	4.12	3.94	4.22	4.47	※24
生産拠点のCO2排出量※1		千t-CO2	221	202	202	204	193	※25
GHGスコープ1,2,3排出量
スコープ1※2		t-CO2	62,636	72,485	50,873	67,851	43,826	※26
スコープ2※2		t-CO2	213,912	205,930	199,505	203,256	190,731	※27
スコープ3※3		t-CO2
	購入した物品・サービス	t-CO2 ※11	1,194,022	1,140,878	1,372,572	1,701,492	2,275,908
	資本財	t-CO2 ※12	117,859	113,894	79,388	120,053	129,349
	燃料・エネルギー関連の活動	t-CO2 ※13	197,558	187,687	194,679	206,286	210,409
	上流の輸送・流通	t-CO2 ※14	36,899	45,740	25,494	35,633	23,145
	事業から発生する廃棄物	t-CO2 ※15	11,419	13,699	6,870	6,664	6,717
	出張	t-CO2 ※16	39,173	13,537	10,275	11,781	11,782
	従業員の通勤	t-CO2 ※17	1,234	1,757	1,684	1,750	1,813
	上流のリース資産	t-CO2 ※18	-	-	-	-	2,461
	下流の輸送・流通	t-CO2 ※19	-	-	2,294	3,207	2,083
	販売した製品の加工	対象外	-	-	-	-	-
	販売した製品の使用	t-CO2 ※20	6,882,229	8,080,687	9,101,928	10,326,117	10,751,864
	販売した製品の廃棄処理	t-CO2 ※21	51,104	60,125	11,239	84,835	107,179
	下流のリース資産	対象外	-	-	-	-	-
	フランチャイズ	対象外	-	-	-	-	-
	投資	t-CO2 ※22	350	350	350	350	326
エネルギー使用量※2		TJ	3,597	3,456	3,525	3,632	3,776	※28
購入・消費した再生不能な燃料（化石燃料、石炭、石油、天然ガスなど）(A)※2		MWh	59,116	57,702	58,163	41,557	65,354
購入した電力（再生不能）(B)※2		MWh	337,572	325,009	334,479	350,587	347,131
購入した蒸気・熱・冷却、その他の再生不能エネルギー(C)※2		MWh	0	0	0	0	0
購入・または創出した再生可能エネルギー（風力、太陽光、バイオマス、水力、地熱など）(D)※2		MWh	4,693	4,237	5,016	5,552	23,436
販売した再生不能エネルギー合計（電力・加熱・冷却）(E)※2		MWh	0	0	0	0	0
再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く※2		MWh	396,688	382,711	392,641	392,145	412,485	※29
エネルギー消費 費用総計※2		百万円	5,000	4,820	4,851	5,289	4,960
エネルギー起源CO2以外の温室効果ガス排出量 ※2		t-CO2	52,894	61,931	37,026	53,977	31,092
水銀削減への貢献		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減※4		トン/年	-	50	52	51	56	※30
使用化学物質管理		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
化学物質量(取扱量)－日本※5		トン	70.1	55.9	59.0	84.3	47.4
化学物質量(排出量)－日本※5		トン	5.5	6.4	5.4	6.4	6.0
化学物質量(移動量)－日本※5		トン	9.5	7.9	10.0	5.3	2.8
化学物質量(取扱量)－海外※6		トン	145.3	92.7	117.1	89.6	90.5
化学物質量(移動量)－海外※6		トン	19.4	17.5	26.6	3.1	2.8
揮発性有機化合物(VOC)※1 ※7		トン	57.9	58.8	62.5	49.7	136.1
ゼロエミッション		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
再資源化率－日本※8		%	96	99	99	99	98
再資源化率－海外※9		%	87	87	86	77	76
廃棄物等排出量※2		トン	20,261	18,687	19,448	20,866	22,219	※31
リサイクルした廃棄物量※2		トン	-	-	-	-	17,942	※32
最終処分量※2		トン	2,096	1,868	2,029	3,565	913	※33
環境リーガルアセスメント		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
大気汚染物質測定結果NOx※2		トン	13	9	16	17	11
大気汚染物質測定結果SOx※2		トン	1	1	1	1	1
水質汚濁物質測定結果BOD※2		トン	55	47	46	73	49
水質汚濁物質測定結果COD※2		トン	103	93	17	122	108
水使用量		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
取水量※2		千m3	2,122	1,752	1,683	1,648	1,734	※34
	地方自治体の水道（または他の水道施設から）(A)	千m3	1,520	1,214	1,172	1,126	1,184
	淡水・表層水（湖、川など）(B)	千m3	9	10	11	7	11
	淡水・地下水(C)	千m3	593	528	500	515	539
	BとCのうち、もとと同様もしくはもと以上の品質で取水源に戻された水の量(D)	千m3	0	0	0	0	0
排水量※2		千m3	1,899	1,472	1,425	1,398	1,458
消費量※2		千m3	223	280	258	250	276
ISO14001認証取得		単位	2018年度
ISO14001認証取得		拠点	ISO14001認証取得 53拠点 [生産]　　 34拠点 （日本）14拠点　（海外）20拠点 [非生産] 　19拠点 （日本）15拠点　（海外）4拠点
環境関連投資		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
環境負荷削減のための設備投資※2		百万円	555	447	164	470	1,381
環境負荷削減による単年度経済効果※2		百万円	133	163	122	161	238
商品リサイクル・リユース		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
使用済み商品回収量※10		トン	306	542	372	197	333
回収した商品のリサイクル量※10		トン	291	515	354	187	316
容器包装材の取り組み		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
容器包装材使用量※1		トン	5,703	5,309	5,538	9,079	10,219
物流省資源・CO2削減		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
梱包材使用量※1		トン	6,786	6,315	6,958	7,369	9,231
環境マスバランス※2		2018年度
環境に関する違反		単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
違反事例（罰金1万USドル以上)※2		件	0	0	0	0	0
罰金金額（1万USドル以上)※2		USドル	0	0	0	0	0
年度末の環境債務額※2		USドル	0	0	0	0	0

注）

• ※1. 生産拠点［グローバル］
• ※2. グローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
  データカバー率(実績取得生産拠点 / ISO14001取得生産拠点) ：2014年度97%、2015年度97%、2016年度95%、2017年度97%
  データカバー率(実績取得拠点/ グローバル全拠点) ： 2018年度100%
• ※3. サプライチェーン全体
• ※4. ヘルスケア事業、水銀式の体温計と血圧計を電子体温計と電子血圧計に移行して削減できた水銀量
• ※5. 生産拠点［日本］
• ※6. 生産拠点［海外］
• ※7. 2018年度実績から開示範囲をグローバルに拡大
• ※8. 日本の拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
• ※9. 海外の拠点(生産拠点、主要営業拠点)
• ※10. 社会システム事業
• ※11. 部材ごとの調達総額に原単位を乗じて算出
• ※12. 設備等投資総額に原単位を乗じて算出
• ※13. 燃料・電力使用量に原単位を乗じて算出
• ※14. 輸送重量・距離に原単位を乗じて算出
• ※15. 廃棄物発生量に原単位を乗じて算出
• ※16. 旅費総額に原単位を乗じて算出
• ※17. 支給総額に原単位を乗じて算出
• ※18. 車輛(リース資産)燃料に原単位を乗じて算出
• ※19. カテゴリ４から推計
• ※20. 製品の年間エネルギー消費量、耐用年数、出荷量に原単位を乗じて算出
• ※21. 製品総重量に原単位を乗じて算出
• ※22. 投資先企業の排出量に投資比率を乗じて算出
• ※23. 環境貢献量： 2020年度目標：環境貢献量＞グローバル生産拠点のCO₂排出量
  2018年度目標：1,059千t-CO₂、2018年度進捗：計画通り
• ※24. 売上高CO₂生産性： 2020年度目標：2020年度グローバル売上高CO₂生産性 2010年度比30%向上
  2018年度目標：4.20百万円/t-CO₂、2018年度進捗：35%改善、計画以上の進捗
  *売上高CO₂生産性（百万円／t-CO₂）=売上高（百万円）／生産拠点のCO₂排出量（t-CO₂）
• ※25. 生産拠点のCO₂排出量： 2018年度目標：211千t-CO₂
• ※26. GHGスコープ1排出量： 2016～2018年度はグローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
  2018年度目標：63,760t-CO₂
• ※27. GHGスコープ2排出量： 2016～2018年度はグローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
  2018年度目標：201,504t-CO₂
• ※28. エネルギー使用量： 2018年度目標：3,639TJ
• ※29. 再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く： 2018年度目標：383,236MWh
• ※30. 2020年度目標：電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減　69トン/年、2018年度目標：56トン/年、2018年度進捗：計画通り
• ※31. 廃棄物等排出量： 2018年度目標：21,837トン
• ※32. リサイクルした廃棄物量： 2018年度目標：18,106トン
• ※33. 最終処分量： 2018年度目標：3,731トン
• ※34. 取水量： 2020年度目標：2015年度比でグローバル生産拠点の水使用量を6%削減
  2018年度目標(生産拠点)：1,651千m³、2018年度進捗(生産拠点)：1,626千m³　7.2%削減、計画通り
• ※35. オムロングループ［国内］（2018年度：連結子会社31社含む）
• ※36. オムロングループ［国内］（2019年4月：連結子会社28社含む）
• ※37. 全経営層：取締役、監査役、執行役員およびグループの経営と事業を牽引する最重要ポジション現任者
• ※38. グループ国内は「障害者の雇用の促進等に関する法律」の雇用義務のある会社（2018年6月：連結子会社23社）を対象。障がい者雇用率の算定は、同法に基づく方法による。
• ※39. オムロン（株）
• ※40. 日本国内と中国本土
• ※41. 社会貢献活動運営に関連する経費
• ※42. CEOの2018年度の報酬等の総額は、244百万円。詳細は第82期有価証券報告書をご覧ください。
• ※43. 2018年度より配偶者出産サポート休暇利用者を別途開示。2014年度以降の数値は遡及修正。
• 注記のないものはオムロングループ全体が対象となります。