主要ESGデータ

Major Sustainability Data

主要ESGデータ

サステナビリティサイトで報告している主な実績データをまとめています。
各データの範囲については表下の注釈をご覧ください。

環境

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環境

環境マネジメント

環境貢献量		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
環境貢献量		千t-CO₂	661	851	508	593	659	^※19
温室効果ガス排出削減		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
売上高CO₂生産性^※1		百万円/ t-CO₂	3.60	3.83	4.12	3.94	4.22	^※20
生産拠点のCO₂排出量^※1		千t-CO₂	215	221	202	202	204	^※21
GHGスコープ1,2,3排出量
スコープ1^※1		t-CO₂	48,457	62,636	72,485	69,446	65,390	^※22
スコープ2^※1		t-CO₂	195,160	213,912	205,930	201,628	193,774	^※23
スコープ3^※2		t-CO₂
	購入した物品・サービス^※2	t-CO₂ ^※8	1,183,284	1,194,022	1,140,878	1,372,572	1,701,492
	資本財^※2	t-CO₂ ^※9	75,149	117,859	113,894	79,388	120,053
	燃料・エネルギー関連の活動^※2	t-CO₂ ^※10	13,225	197,558	187,687	194,679	206,286
	上流の輸送・流通^※2	t-CO₂ ^※11	33,663	36,899	45,740	25,494	35,633
	事業から発生する廃棄物^※2	t-CO₂ ^※12	11,419	11,419	13,699	6,870	6,664
	出張^※2	t-CO₂ ^※13	3,554	39,173	13,537	10,275	11,781
	従業員の通勤^※2	t-CO₂ ^※14	837	1,234	1,757	1,684	1,750
	上流のリース資産^※2	対象外	-	-	-	-	-
	下流の輸送・流通^※2	t-CO₂ ^※15	-	-	-	2,294	3,207
	販売した製品の加工^※2	対象外	-	-	-	-	-
	販売した製品の使用^※2	t-CO₂ ^※16	3,655,991	6,882,229	8,080,687	9,101,928	10,326,117
	販売した製品の廃棄処理^※2	t-CO₂ ^※17	55,408	51,104	60,125	11,239	84,835
	下流のリース資産^※2	対象外	-	-	-	-	-
	フランチャイズ^※2	対象外	-	-	-	-	-
	投資^※2	t-CO₂ ^※18	350	350	350	350	350
エネルギー使用量^※1		TJ	3,512	3,597	3,456	3,525	3,632	^※24
購入・消費した再生不能な燃料（化石燃料、石炭、石油、天然ガスなど）(A)^※1		MWh	63,429	59,116	57,702	58,163	41,557
購入した電力（再生不能）(B)^※1		MWh	327,765	337,572	325,009	334,479	350,587
購入した蒸気・熱・冷却、その他の再生不能エネルギー(C)^※1		MWh	0	0	0	0	0
購入・または創出した再生可能エネルギー（風力、太陽光、バイオマス、水力、地熱など）(D)^※1		MWh	4,979	4,693	4,237	5,016	5,552
販売した再生不能エネルギー合計（電力・加熱・冷却）(E)^※1		MWh	0	0	0	0	0
再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く^※1		MWh	391,194	396,688	382,711	392,641	392,145	^※25
エネルギー消費費用総計^※1		百万円	4,347	5,000	4,820	4,851	5,289
エネルギー起源CO₂以外の温室効果ガス排出量 ^※1		t-CO₂	37,699	52,894 ^※26	61,931 ^※26	37,026 ^※26	53,977
水銀削減への貢献		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減^※3		トン/年	-	-	50	52	51
使用化学物質管理		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
化学物質量(取扱量)－日本^※4		トン	61.0	70.1	55.9	59.0	84.3
化学物質量(排出量)－日本^※4		トン	7.1	5.5	6.4	5.4	6.4
化学物質量(移動量)－日本^※4		トン	10.0	9.5	7.9	10.0	5.3
化学物質量(取扱量)－海外^※5		トン	114.2	145.3	92.7	117.1	89.6
化学物質量(移動量)－海外^※5		トン	21.0	19.4	17.5	26.6	3.1
揮発性有機化合物(VOC)^※4		トン	51.5	57.9	58.8	62.5	49.7
ゼロエミッション		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
再資源化率－日本^※4		%	96	96	99	99	99
再資源化率－海外^※5		%	-	87	87	86	77
廃棄物等排出量^※1		トン	14,732	20,261	18,687	19,448	20,866
最終処分量^※1		トン	-	2,096	1,868	2,029	3,565
環境リーガルアセスメント		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
大気汚染物質測定結果NOx^※1		トン	24	13	9	16	17
大気汚染物質測定結果SOx^※1		トン	4	1	1	1	1
水質汚濁物質測定結果BOD^※1		トン	24	55	47	46	73
水質汚濁物質測定結果COD^※1		トン	76	103	93	17	122
水使用量		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
取水量^※1		千m³	1,982	2,122	1,752	1,683	1,648	^※27
	地方自治体の水道（または他の水道施設から）(A)_※1	千m³	1,338	1,520	1,214	1,172	1,126
	淡水・表層水（湖、川など）(B)_※1	千m³	4	9	10	11	7
	淡水・地下水(C)_※1	千m³	640	593	528	500	515
	BとCのうち、もとと同様もしくはもと以上の品質で取水源に戻された水の量(D)_※1	千m³	0	0	0	0	0
排水量^※1		千m³	1,788	1,899	1,472	1,425	1,398
消費量^※1		千m³	194	223	280	258	250
ISO14001認証取得		単位	2017年度
ISO14001認証取得^※6		拠点	ISO14001認証取得 59拠点 [生産]　　 39拠点（日本）18拠点　（海外）21拠点 [非生産] 　20拠点（日本）16拠点　（海外）4拠点
環境関連投資		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
環境負荷削減のための設備投資^※1		百万円	314	555	447	164	470
環境負荷削減による単年度経済効果^※1		百万円	120	133	163	122	161
商品リサイクル・リユース		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
使用済み商品回収量^※7		トン	196	306	542	372	197
回収した商品のリサイクル量^※7		トン	194	291	515	354	187
容器包装材の取り組み		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
容器包装材使用量^※1		トン	5,198	5,703	5,309	5,538	9,079
物流省資源・CO₂削減		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
梱包材使用量^※1		トン	6,625	6,786	6,315	6,958	7,369
環境マスバランス^※1		2018年度
環境マスバランス^※1
環境に関する違反		単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
違反事例（罰金1万USドル以上)^※1		件	0	0	0	0	0
罰金金額（1万USドル以上)^※1		USドル	0	0	0	0	0
年度末の環境債務額^※1		USドル	0	0	0	0	0

社会

人財マネジメント

人財アトラクションと育成	単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
海外重要ポジションに占める現地化比率	%	42	42	46	49	49
従業員の平均年間給与^※28	千円	-	7,084	7,280	7,098	7,238
ダイバーシティ＆インクルージョン	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
女性管理職比率^※29	%	1.9	2.3	3.3	3.6	5.2
ダイバーシティ＆インクルージョン	単位	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度
障がい者雇用率－オムロングループ国内^※30	%	2.4	2.4	2.5	2.6	2.5
ダイバーシティ＆インクルージョン	単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
育児休職制度利用者^※28	人	217	211	212	213	216
育児短時間勤務制度利用者^※28	人	80	95	88	83	97
介護休職制度利用者^※28	人	3	3	3	2	2
従業員数－グローバル	人	36,842	37,572	37,709	36,008	36,193
従業員数^※28	人	12,054	12,027	12,106	12,268	12,017
男性^※28	人	9,569	9,559	9,639	9,742	9,507
女性^※28	人	2,485	2,468	2,467	2,526	2,510
全従業員に占める女性比率^※28	%	20.6	20.5	20.4	20.6	20.9
平均勤続年数^※28	年	16.0	16.6	16.9	17.1	17.7
男性^※28	年	16.9	17.5	17.6	17.8	18.5
女性^※28	年	12.8	13.2	14.0	14.1	14.8
退職率^※28	%	3.1	2.5	2.8	2.5	3.2
自己都合^※28	%	1.9	1.7	1.8	1.7	2.0
会社都合^※28	%	1.2	0.8	1.0	0.8	1.2
労働安全衛生	単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
労働災害度数率^※28	%	0.18	0.28	0.25	0.36	0.47
業務上疾病度数率^※28	%	0	0	0	0	0
人権の尊重と労働慣行	単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
人権研修参加率^※28	%	92	92	88	96	96
従業員との対話	単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
従業員エンゲージメント率（対全従業員％）	%	－	－	－	62	71
データカバー率（対全従業員％）	%	－	－	－	80	85

ステークホルダーエンゲージメント

企業市民活動	単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
社会貢献活動支出額	百万円	559	553	621	598	751
社会貢献活動時間(有給)	時間	－	－	－	－	36,115
商品の寄贈	台	－	－	－	－	10,750^※31
管理間接費^※32	百万円	－	－	－	－	99

ガバナンス

コンプライアンス・リスクマネジメント	単位	2013年度	2014年度	2015年度	2016年度	2017年度
内部通報・相談件数	件	－	42	52	64	97
政治関係への資金提供及びその他の支出	百万円	6	5	6	6	6

注）

※1. 生産拠点［グローバル］（2017年度：日本18拠点、海外20拠点）
データカバー率(実績取得生産拠点 / ISO14001取得生産拠点) ： 2013年度97%、2014年度97%、2015年度97%、2016年度95%、2017年度97%
※2. サプライチェーン全体
※3. ヘルスケア事業、水銀式の体温計と血圧計を電子体温計と電子血圧計に移行して削減できた水銀量、算出方法の見直しにより、2017年7月に数値を変更
※4. 生産拠点［日本］（2017年度：日本18拠点）
※5. 生産拠点［海外］（2017年度：海外20拠点）
※6. ISO14001取得拠点［グローバル］（2017年度：生産39拠点、非生産20拠点）
※7. 社会システム事業
※8. 部材ごとの調達総額に原単位を乗じて算出
※9. 設備等投資総額に原単位を乗じて算出
※10. 燃料・電力使用量に原単位を乗じて算出
※11. 輸送重量・距離に原単位を乗じて算出
※12. 廃棄物発生量に原単位を乗じて算出
※13. 旅費総額に原単位を乗じて算出
※14. 支給総額に原単位を乗じて算出
※15. カテゴリ４から推計
※16. 製品の年間エネルギー消費量、耐用年数、出荷量に原単位を乗じて算出
※17. 製品総重量に原単位を乗じて算出
※18. 投資先企業の排出量に投資比率を乗じて算出
※19. 環境貢献量： 2017年度目標：775千t-CO₂
※20. 売上高CO₂生産性： 2017年度目標：4.14百万円/t-CO₂
※21. 生産拠点のCO₂排出量： 2017年度目標：197千t-CO₂
※22. GHGスコープ1排出量： 2017年度目標：69,287t-CO₂
※23. GHGスコープ2排出量： 2017年度目標：198,604t-CO₂
※24. エネルギー使用量： 2017年度目標：3,472TJ
※25. 再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く： 2017年度目標：386,752MWh
※26. 再集計し訂正しました
※27. 取水量： 2017年度目標：1,726千m³
※28. オムロングループ［国内］（2017年度：連結子会社35社含む）
※29. オムロングループ［国内］（2019年4月：連結子会社28社含む）
※30. グループ国内は「障害者の雇用の促進等に関する法律」の雇用義務のある会社（2018年6月：連結子会社23社）を対象。障がい者雇用率の算定は、同法に基づく方法による。
※31. 国際高血圧学会および世界高血圧リーグが主催する血圧測定イベントに血圧計を寄贈
※32. 社会貢献活動運営に関連する経費
注記のないものはオムロングループ全体が対象となります。

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