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Major sustainability Data

主要ESGデータ

サステナビリティサイトで報告している主な実績データをまとめています。
各データの範囲については表下の注釈をご覧ください。

環境

サステナビリティサイトで報告している主な実績データをまとめています。
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環境

環境マネジメント

環境貢献量 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
環境貢献量 千t-CO2 659 1,055 971 826 881 ※21
温室効果ガス排出削減 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
売上高CO2生産性※1 百万円/
t-CO2
4.22 4.47 5.02 6.16 7.02 ※22
生産拠点のCO2排出量※1 千t-CO2 204 193 135 106 109
GHGスコープ1,2,3排出量            
  スコープ1※2 t-CO2 67,851 43,826 34,394 20,047 13,749 ※23
  スコープ2※2 マーケット基準 t-CO2 203,256 190,731 131,696 103,347 108,294 ※24
  スコープ2※2 ロケーション基準 t-CO2 - 209,465 170,475 143,616 145,363 ※24
  スコープ3※3 t-CO2 12,498,168 13,523,036 10,756,793 10,996,115 12,143,757
  購入した物品・サービス t-CO2 ※9  1,701,492 2,275,908 1,194,191 939,968 1,276,671
  資本財 t-CO2 ※10 120,053 129,349 111,887 74,036 105,987
  燃料・エネルギー関連の活動 t-CO2 ※11 206,286 210,409 171,986 139,556 152,857
  上流の輸送・流通 t-CO2 ※12 35,633 23,145 47,615 34,496 47,680
  事業から発生する廃棄物 t-CO2 ※13 6,664 6,717 3,804 2,579 2,643
  出張 t-CO2 ※14 11,781 11,782 18,336 3,559 4,521
  従業員の通勤 t-CO2 ※15 1,750 1,813 3,255 3,175 2,992
  上流のリース資産 t-CO2 ※16 - 2,461 2,085 1,304 1,191
  下流の輸送・流通 t-CO2 ※17 3,207 2,083 4,285 3,105 4,291
  販売した製品の加工 対象外 - - - - -
  販売した製品の使用 t-CO2 ※18 10,326,117 10,751,864 9,121,326 9,721,181 10,400,667
  販売した製品の廃棄処理 t-CO2 ※19 84,835 107,179 76,739 71,954 144,257
  下流のリース資産 対象外 - - - - -
  フランチャイズ 対象外 - - - - -
  投資 t-CO2 ※20  350 326 1,284 1,202 -
エネルギー使用量※2 TJ 3,632 3,776 2,823 2,243 2,324
エネルギー消費 費用総計※2 百万円 5,289 4,960 3,921 3,137 3,674
エネルギー起源CO2以外の温室効果ガス排出量 ※2 t-CO2 53,977 31,092 24,519 11,418 8,102
エネルギー消費 再生可能エネルギー以外 MWh 392,145 412,485 294,676 230,952 233,807 ※25
エネルギー消費 再生可能エネルギー MWh 5,552 23,436 69,514 66,747 51,844
水銀削減への貢献 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減※4 トン/年 51 56 57 70 66 ※26
化学物質の管理 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
化学物質量(取扱量)※2 トン 173.9 137.9 92.2 62.8 61.5
化学物質量(排出量)※2 トン - - 5.4 0.6 0.5
化学物質量(移動量)※2 トン 5.6 16.7 17.6 17.6 18.8
揮発性有機化合物(VOC)※1 ※5 トン 49.7 136.1 120.3 68.4 55.3 ※27
廃棄物削減 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
再資源化率-日本※6 % 99 98 98 98 99
再資源化率-海外※7 % 77 76 95 95 94
廃棄物等排出量※2 トン 20,866 22,219 13,609 9,539 10,245
リサイクルした廃棄物量※2 トン - 17,473 12,729 9,164 9,746
最終処分量※2 トン 3,565 913 312 267 315
非有害廃棄物 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
リサイクル/再利用された廃棄物の合計 トン - 17,374 11,873 8,268 8,797
処分された廃棄物の合計 トン - 3,639 654 183 290 ※28
  埋め立て トン - 866 215 102 138
  エネルギー回収を伴う焼却 トン - 465 327 48 88
  エネルギー回収を伴わない焼却 トン - 0 0 0 0
  その他 トン - 2,308 112 33 64
  処理方法不明の廃棄物 トン - 0 0 0 0
有害廃棄物 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
リサイクル/再利用された廃棄物の合計 トン - 99 856 896 949
処分された廃棄物の合計 トン - 1,107 226 192 209 ※29
  埋め立て トン - 47 97 165 177
  エネルギー回収を伴う焼却 トン - 4 10 0 1
  エネルギー回収を伴わない焼却 トン - 0 0 0 0
  その他 トン - 1,056 119 27 31
  廃棄方法が不明な有害廃棄物 トン - 0 0 0 0
環境リーガルアセスメント 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
大気汚染物質測定結果NOx※2 トン 17 11 7 7 3
大気汚染物質測定結果SOx※2 トン 1 1 1 0 0
水質汚濁物質測定結果BOD※2 トン 73 49 40 36 52
水質汚濁物質測定結果COD※2 トン 122 108 112 97 132
水使用量 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
取水量※2 千m3 1,648 1,734 1,626 1,382 1,208 ※30
  地方自治体の水道(または他の水道施設から)(A) 千m3 1,126 1,184 1,130 925 908
  淡水・表層水(湖、川など)(B) 千m3 7 11 10 6 5
  淡水・地下水(C) 千m3 515 539 486 451 295
  BとCのうち、もとと同様もしくはもと以上の品質で取水源に戻された水の量(D) 千m3 0 0 0 0 0
排水量※2 千m3 1,398 1,458 1,396 1,209 1,047
  下水道 千m3 947 1,020 1,017 854 840
  河川・湖沼など 千m3 445 421 363 336 193
  廃棄物 千m3 0 0 0 1 0
  地面浸透 千m3 6 17 16 18 14
消費量※2 千m3 250 276 230 173 161
ISO14001認証取得 単位 2021年度
ISO14001認証取得 組織 ISO14001認証取得 37組織 (2022年 3月末時点)
[生産]   27拠点 (日本)13拠点 (海外)14拠点
[非生産]  37拠点 (日本)35拠点 (海外)2拠点
環境関連投資 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
環境負荷削減のための設備投資※2 百万円 470 1,381 1,215 379 257
環境負荷削減による単年度経済効果※2 百万円 161 238 127 116 84
商品リサイクル・リユース 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
使用済み商品回収量※8 トン 197 333 332 46 43
回収した商品のリサイクル量※8 トン 187 316 316 44 41
販売した製品のうち、再利用またはリサイクルできる製品の割合 % - 19.4 21.1 20.7 18.2
回収された製品や材料で、自社もしくは第三者(当再利用・リサイクル活動に関して直接契約している第三者)が、再利用もしくはリサイクルした製品・材料の割合 % - 0.01 0.01 0.02 0.02
容器包装材の取り組み 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
容器包装材使用量※1 トン 9,079 10,219 12,901 11,955 13,046
物流省資源・CO2削減 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
梱包材使用量※1 トン 7,369 9,231 13,344 14,939 17,851
環境マスバランス※2 2021年度
環境マスバランス
大気・水質汚染を含む環境全般に関する違反 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
違反事例(罰金1万USドル以上)※2 0 0 0 0 0
罰金金額(1万USドル以上)※2 USドル 0 0 0 0 0
年度末の環境債務額※2 USドル 0 0 0 0 0

社会

人財マネジメント

人財アトラクションと育成 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
海外重要ポジションに占める現地化比率 % 49 62 70 75 80
従業員の平均年間給与 -グローバル※56 千円         3,843
従業員の平均年間給与 -日本※35 千円 7,238 7,503 7,261※45 7,395 7,375 ※42
従業員一人当たりの平均教育開発時間 -グローバル 時間 - - - 12 21
従業員一人当たりの平均教育開発費用 -グローバル 千円 - - - 20 34
ダイバーシティ&インクルージョン 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
従業員数 -グローバル 36,193 35,090 28,006※45 28,254 29,020
従業員数 -日本※35 ※44 12,141 11,964 11,022※45 10,805 10,502
男性 -日本※35 ※44 9,626 9,436 8,658※45 8,455 8,164
女性 -日本※35 ※44 2,515 2,528 2,364※45 2,350 2,338
従業員数-日本国籍以外 -日本※44 - - - 146 127
うち管理職人数 -日本※44 - - - 16 17
従業員に占める日本国籍比率 -日本※44 % - - - 98.8 98.79
従業員に占める日本国籍以外の比率 中国籍 -日本※44 % - - - - 0.81
従業員に占める日本国籍以外の比率 韓国籍 -日本※44 % - - - - 0.19
従業員に占める日本国籍以外の比率 その他の国籍 -日本※44 % - - - 1.2 0.21
経営層・管理職に占める日本国籍比率 -日本※44 % - - - - 98.89
経営層・管理職に占める日本国籍以外の管理職比率 中国籍 -日本※44 % - - - - 0.65
経営層・管理職に占める日本国籍以外の比率 韓国籍 -日本※44 % - - - - 0.26
経営層・管理職に占める日本国籍以外の比率 その他の国籍 -日本※44 % - - - 1.2 0.20
従業員に占める女性比率 -グローバル※44 % - 41.1 41.2※45 41.1 43.2
経営層に占める女性比率 -グローバル※37 ※44 % - 5.3 6.1※45 7.3 6.3
管理職に占める女性比率 -グローバル※44 % - 12.7 16.0※45 16.4 16.9
うち課長相当管理職に占める女性比率 -グローバル※44 % - 11.6 16.4※45 14.4 17.8
管理職に占める女性比率 -日本※36 ※44 ※52 % 3.6 5.2 5.9 6.7 8.0
管理職に占める女性比率 -海外※44 % - 20.3 27.6※45 28.4 27.0
部長職相当管理職人数 -日本※36 ※44 ※52 522 510 496※45 411 429
うち女性 -日本※36 ※44 ※52 16 17 20※45 20 17
課長職相当管理職人数 -日本※36 ※44 ※52 1,115 1,138 1,032※45 1,108 1,101
うち女性 -日本※36 ※44 ※52 43 68 70※45 82 106
全収益部門管理職に占める女性比率 -グローバル※44 % - - 15.5 15.3 14.4
STEM関連ポジションに占める女性比率 -グローバル※44 % - - - - 17
STEM関連ポジションに占める女性比率 -日本※44 % - - - 9.0 10
役員レベルの報酬(基本給のみ) -グローバル※53 ※54 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
男性平均 - - - 34,550,444 34,279,708
女性平均 - - - 20,651,000 21,521,000
女性平均と男性平均の比率(女性平均÷男性平均) % - - - 0.60 0.63
役員レベルの報酬(基本給+その他金銭的インセンティブ) -グローバル※53 ※54 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
男性平均 - - - 49,145,239 76,916,333
女性平均 - - - 28,240,777 36,346,000
女性平均と男性平均の比率(女性平均÷男性平均) % - - - 0.57 0.47
管理職レベルの報酬(基本給のみ) -グローバル 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
男性平均 - - - 8,107,951 8,512,824
女性平均 - - - 7,011,325 7,725,423
女性平均と男性平均の比率(女性平均÷男性平均) % - - - 0.86 0.91
管理職レベルの報酬(基本給+その他金銭的インセンティブ) -グローバル 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
男性平均 - - - 11,742,759 12,039,656
女性平均 - - - 8,518,447 9,525,531
女性平均と男性平均の比率(女性平均÷男性平均) % - - - 0.73 0.79
非管理職レベルの報酬※55(基本給のみ) -グローバル 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
男性平均 - - - - 4,114,521
女性平均 - - - - 2,758,888
女性平均と男性平均の比率(女性平均÷男性平均) % - - - - 0.67
障がい者雇用率 -グローバル※46 % - - - 2.0 2.2
障がい者雇用拠点数 -海外 % - - - 25 27
障がい者雇用数 -海外※46 - - - 158 151
障がい者雇用率 -日本※38 % 2.6 2.5 2.8 3.0 3.1
新規雇用数 -グローバル - - 4,191 4,318 5,250
新卒採用人数 -日本※35 152 202 174※45 143 101
男性 -日本※35 107 156 134※45 107 77
女性 -日本※35 45 46 40※45 36 24
キャリア人財採用人数 -日本※35 242 211 99※45 91 201
男性 -日本※35 202 171 82※45 72 164
女性 -日本※35 40 40 17※45 19 37
うち管理職人数 -日本※35 16 21 15 10 42
社内候補者によって埋まった空きポジションの割合 % - 10 44.0 26.4 10.1
年代別グループ割合 30歳未満 -グローバル※35 % - - - - 22
年代別グループ割合 30歳ー50歳未満 -グローバル※35 % - - - - 60
年代別グループ割合 50歳以上 -グローバル※35 % - - - - 18
年代別グループ割合 30歳未満 -日本 % - - - 11 10
年代別グループ割合 30歳ー50歳未満 -日本 % - - - 58 57
年代別グループ割合 50歳以上 -日本 % - - - 31 33
平均勤続年数 -日本※35 17.7 17.8 18.3※45 18.8 19.2
男性 -日本※35 18.5 18.5 19.0※45 19.2 19.8
女性 -日本※35 14.8 15.3 15.8※45 16.8 17.3
退職率 -グローバル % - 6.7 14.4 8.5 18.0
自己都合 -グローバル % - 4.3 11.6 5.5 11.0
退職率 -日本※35 % 3.2 3.6 3.3※45 3.8 4.1
自己都合 -日本※35 % 2.0 2.2 1.8※45 2.0 2.1
会社都合 -日本※35 % 1.2 1.4 1.5※45 1.8 2.0
年次有給休暇平均取得率 -日本※35 % 65 65 75※45 67 74
年次有給休暇平均取得日数 
-日本※35
14.5 14.9 17.2※45 16.0 17.5
育児休職制度利用者 -日本※35 117 93 95※45 107 114 ※43
男性 -日本※35 9 2 14※45 22 43
女性 -日本※35 108 91 81※45 85 71
育児休職取得率 -日本※35 % - - 27 35 37
男性 -日本※35 % - - 5 10 18
女性 -日本※35 % - - 121 97 100
配偶者出産サポート休暇利用者 
-日本※35
99※39 213 190※45 150 164
育児短時間勤務制度利用者 -日本※35 97 112 89※45 87 71
介護休職制度利用者 -日本※35 3 5 4※45 4 6
労働安全衛生 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
労働災害による死亡者数(従業員) -グローバル 0 0 0 0 0
労働災害による死亡者数(契約社員) -グローバル 0 0 0 0 0
休業災害度数率 -グローバル※47 % 0.83 0.79 0.61 0.40 0.40
業務上疾病度数率 -グローバル % 0 0.01 0 0 0
休業災害度数率 (契約社員) -グローバル※40 % - 0.91 0.82※48 0.40 0.60
人権の尊重と労働慣行 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
労働協約によりカバーされる従業員比率 -グローバル % - - - 89※50 84
人権研修参加率 -グローバル %         98
人権研修参加率 -日本※35 % 96 97 96※45 99 99
従業員との対話 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
従業員エンゲージメント率(%) -グローバル※49 % 72 72 72 76 76
データカバー率(%) -グローバル % 85 85 85 90 90

ステークホルダーエンゲージメント

企業市民活動 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
社会貢献活動支出額(現金支出) 百万円 751 613 586 444 528
社会貢献活動時間(有給) *金額換算  百万円 - 241 248 66 89
商品の寄贈 *金額換算 百万円 - 29 40 46 35
管理間接費※41 百万円 99 14 1 1 0.3

ガバナンス

ガバナンス

コンプライアンス・リスクマネジメント 単位 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度 2021年度
内部通報・相談件数 97 83 57 34 66
政治関係への資金提供及びその他の支出 百万円 6 5 5 6 13

注記:

  • ※1.生産拠点[グローバル]
  • ※2.グローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
    データカバー率(実績取得生産拠点/ISO14001取得生産拠点): 2017年度97%
    データカバー率(実績取得拠点/グローバル全拠点): 2018年度100%、2019年度100%、2020年度100%、2021年度100%
  • ※3.サプライチェーン全体
  • ※4.ヘルスケア事業、水銀式の体温計と血圧計を電子体温計と電子血圧計に移行して削減できた水銀量
  • ※5.2018年度実績から開示範囲をグローバルに拡大
  • ※6.日本の拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
  • ※7.海外の拠点(生産拠点、主要営業拠点)
  • ※8.社会システム事業
  • ※9.部材ごとの調達総額に原単位を乗じて算出
  • ※10.設備等投資総額に原単位を乗じて算出
  • ※11.燃料・電力使用量に原単位を乗じて算出
  • ※12.輸送重量・距離に原単位を乗じて算出
  • ※13.廃棄物発生量に原単位を乗じて算出
  • ※14.旅費総額に原単位を乗じて算出
  • ※15.支給総額に原単位を乗じて算出
  • ※16.車輛(リース資産)燃料に原単位を乗じて算出
  • ※17.カテゴリ4から推計
  • ※18.製品の年間エネルギー消費量、耐用年数、出荷量に原単位を乗じて算出
  • ※19.製品総重量に原単位を乗じて算出
  • ※20.投資先企業の排出量に投資比率を乗じて算出。
    持分法適用会社(株式保有割合20%以上-50%未満)の主要な生産会社を対象に管理しています。
  • ※21.環境貢献量: 2021年度目標: 環境貢献量>グローバル生産拠点のCO2排出量
  • ※22.*売上高CO2生産性(百万円/t-CO2)=売上高(百万円)/生産拠点のCO2排出量(t-CO2)
  • ※23.GHGスコープ1排出量: 2017~2021年度はグローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
    2021年度目標: 17,200t-CO2
  • ※24.GHGスコープ2排出量: 2017~2021年度はグローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
    新型コロナウイルスによる上海のロックダウンの影響により、OCE-SH拠点の2022年2月・3月の電力データが入手不可。
    そのため、2021年度のGHG排出量のうち、OCE-SHは第三者検証の対象外とする。但し全体に与える影響は0.1%未満である。

    マーケット基準2021年度目標: 106,200t-CO2
    ロケーション基準2021年度目標: 155,100t-CO2
  • ※25.再生可能エネルギー以外: 2021年度目標: 249,428MWh
  • ※26.2021年度目標: 電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減 65トン/年
  • ※27.揮発性有機化合物(VOC): 2021年度目標: 59.0トン
  • ※28.非有害廃棄物 処分された廃棄物の合計: 2021年目標:195トン
  • ※29.処分された廃棄物の合計:2021年目標: 205トン
  • ※30.取水量: 2021年度目標: 2015年度比でグローバル生産拠点の水使用量を6%削減
    2021年度目標: 1,370千m3
  • ※35.オムロングループ[国内](2021年度: 連結子会社24社含む)
  • ※36.オムロングループ[国内](2022年4月: 連結子会社24社含む)
  • ※37.全経営層: 取締役、監査役、執行役員およびグループの経営と事業を牽引する最重要ポジション現任者
  • ※38.グループ国内は「障害者の雇用の促進等に関する法律」の雇用義務のある会社(2021年6月: 連結子会社19社含む)を対象。障がい者雇用率の算定は、同法に基づく方法による。
  • ※39.オムロン(株)
  • ※40.2018年度データは日本国内と中国本土が、2019年度データはオムロングループ全体が対象
  • ※41.社会貢献活動運営に関連する経費
  • ※42.CEOの2021年度の報酬等の総額は、296百万円。詳細は第85期有価証券報告書をご覧ください。
    https://www.omron.com/jp/ja/ir/irlib/yukahoukoku.html
  • ※43.2018年度より配偶者出産サポート休暇利用者を別途開示。2014年度以降の数値は遡及修正。
  • ※44.国内は翌年度4月20日時点、海外は各年度3月31日時点
  • ※45.オムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社(2019年10月に株式譲渡)は除く
  • ※46.障がい者雇用率-グローバルは、法定雇用率がある国の適用対象拠点をスコープとし、各国法令の算出方法に基づき算出。
  • ※47.GRI403-9開示事項に準拠させるべく、通勤事故(Commuting Incident)を除外したため、2019年以前の度数率を含め更新(2021年6月)
  • ※48.データ集計精度の向上により、2019年の度数率を修正変更。(2021年6月)
  • ※49.17年度以降の数値をVOICEにおけるSEI (Sustainable Engagement Index) に変更
  • ※50.対象国は、メキシコ、ブラジル、イタリア、スウェーデン、トルコ、オランダ、ポーランド、ベルギー、オーストリア、フランス、バングラデシュ、インド、インドネシア、マレーシア、ベトナム、フィリピン、シンガポール、タイ、オーストラリア、ニュージーランド、韓国、日本
  • ※51.国内は翌年度4月20日時点、海外は当年度3月31日時点
  • ※52.女性管理職比率(グループ国内)は、これまで毎年4月20日時点 (当社グループ人事上の前年度考課が反映された職位が確定する日)の数値を 当年度実績として表示していましたが、 これを前年度実績として表示するように変更しました (2021年度分より、2021年4月20日時点の数値を2020年度実績として表記)。この変更に伴い、過年度分につきましても遡及して表示の変更を行っております。
  • ※53.オムロングループの取締役、監査役、執行役員 (社外取締役、および社外監査役を除く)
  • ※54.21年度よりCEO報酬を含む
  • ※55.工場ラインワーカーを除く
  • ※56.CEOを除くグローバル全従業員(工場ラインワーカーを除く)の平均年間給与額。ただし、非管理職は、基本給のみを集計
  • 小数点以下四捨五入による整数表記につき、値が0のものについても発生がある場合があります。

注記のないものはオムロングループ全体が対象となります。
2019年度までオムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社 (2019年10月に株式譲渡)が含まれています。但し、一部例外 (指標に※45と記載しているもの)

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