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Major sustainability Data

主要ESGデータ

サステナビリティサイトで報告している主な実績データをまとめています。
各データの範囲については表下の注釈をご覧ください。

環境

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環境

環境マネジメント

環境貢献量 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
環境貢献量 千t-CO2 508 593 659 1,055 971 ※23
温室効果ガス排出削減 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
売上高CO2生産性※1 百万円/
t-CO2
4.12 3.94 4.22 4.47 5.02 ※24
生産拠点のCO2排出量※1 千t-CO2 202 202 204 193 135
GHGスコープ1,2,3排出量            
  スコープ1※2 t-CO2 72,485 50,873 67,851 43,826 34,394 ※25
  スコープ2※2 t-CO2 205,930 199,505 203,256 190,731 131,696 ※26
  スコープ3※3 t-CO2 9,658,354 10,806,773 12,498,168 13,523,036 10,756,793
  購入した物品・サービス t-CO2 ※11  1,140,878 1,372,572 1,701,492 2,275,908 1,194,191
  資本財 t-CO2 ※12 113,894 79,388 120,053 129,349 111,887
  燃料・エネルギー関連の活動 t-CO2 ※13 187,687 194,679 206,286 210,409 171,986
  上流の輸送・流通 t-CO2 ※14 45,740 25,494 35,633 23,145 47,615
  事業から発生する廃棄物 t-CO2 ※15 13,699 6,870 6,664 6,717 3,804
  出張 t-CO2 ※16 13,537 10,275 11,781 11,782 18,336
  従業員の通勤 t-CO2 ※17 1,757 1,684 1,750 1,813 3,255
  上流のリース資産 t-CO2 ※18 - - - 2,461 2,085
  下流の輸送・流通 t-CO2 ※19 - 2,294 3,207 2,083 4,285
  販売した製品の加工 対象外 - - - - -
  販売した製品の使用 t-CO2 ※20 8,080,687 9,101,928 10,326,117 10,751,864 9,121,326
  販売した製品の廃棄処理 t-CO2 ※21 60,125 11,239 84,835 107,179 76,739
  下流のリース資産 対象外 - - - - -
  フランチャイズ 対象外 - - - - -
  投資 t-CO2 ※22  350 350 350 326 1,284
エネルギー使用量※2 TJ 3,456 3,525 3,632 3,776 2,823
購入・消費した再生不能な燃料(化石燃料、石炭、石油、天然ガスなど)(A)※2 MWh 57,702 58,163 41,557 65,354 56,298
購入した電力(再生不能)(B)※2 MWh 325,009 334,479 350,587 347,131 238,378
購入した蒸気・熱・冷却、その他の再生不能エネルギー(C)※2 MWh 0 0 0 0 0
購入・または創出した再生可能エネルギー(風力、太陽光、バイオマス、水力、地熱など)(D)※2 MWh 4,237 5,016 5,552 23,436 67,799
販売した再生不能エネルギー合計(電力・加熱・冷却)(E)※2 MWh 0 0 0 0 0
再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く※2 MWh 382,711 392,641 392,145 412,485 294,676 ※27
エネルギー消費 費用総計※2 百万円 4,820 4,851 5,289 4,960 3,921
エネルギー起源CO2以外の温室効果ガス排出量 ※2 t-CO2 61,931 37,026 53,977 31,092 24,519
水銀削減への貢献 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減※4 トン/年 50 52 51 56 57 ※28
使用化学物質管理 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
化学物質量(取扱量)-日本※5 トン 55.9 59.0 84.3 47.4 34.7
化学物質量(排出量)-日本※5 トン 6.4 5.4 6.4 6.0 3.1
化学物質量(移動量)-日本※5 トン 7.9 10.0 5.3 2.8 2.3
化学物質量(取扱量)-海外※6 トン 92.7 117.1 89.6 90.5 57.5
化学物質量(移動量)-海外※6 トン 17.5 26.6 3.1 2.8 14.4
揮発性有機化合物(VOC)※1 ※7 トン 58.8 62.5 49.7 136.1 120.3
ゼロエミッション 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
再資源化率-日本※8 % 99 99 99 98 98
再資源化率-海外※9 % 87 86 77 76 95
廃棄物等排出量※2 トン 18,687 19,448 20,866 22,219 13,609
リサイクルした廃棄物量※2 トン - 17,419 17,301 17,942 13,067
最終処分量※2 トン 1,868 2,029 3,565 913 312 ※29
環境リーガルアセスメント 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
大気汚染物質測定結果NOx※2 トン 9 16 17 11 7
大気汚染物質測定結果SOx※2 トン 1 1 1 1 1
水質汚濁物質測定結果BOD※2 トン 47 46 73 49 40
水質汚濁物質測定結果COD※2 トン 93 17 122 108 112
水使用量 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
取水量※2 千m3 1,752 1,683 1,648 1,734 1,626 ※30
  地方自治体の水道(または他の水道施設から)(A) 千m3 1,214 1,172 1,126 1,184 1,130
  淡水・表層水(湖、川など)(B) 千m3 10 11 7 11 10
  淡水・地下水(C) 千m3 528 500 515 539 486
  BとCのうち、もとと同様もしくはもと以上の品質で取水源に戻された水の量(D) 千m3 0 0 0 0 0
排水量※2 千m3 1,472 1,425 1,398 1,458 1,396
  下水道 千m3 - 947 947 1,020 1,017
  河川・湖沼など 千m3 - 464 445 421 363
  廃棄物 千m3 - 0 0 0 0
  地面浸透 千m3 - 14 6 17 16
消費量※2 千m3 280 258 250 276 230
ISO14001認証取得 単位 2019年度
ISO14001認証取得 拠点 ISO14001認証取得 43拠点
[生産]   25拠点 (日本)13拠点 (海外)12拠点
[非生産]  18拠点 (日本)14拠点 (海外)4拠点
環境関連投資 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
環境負荷削減のための設備投資※2 百万円 447 164 470 1,381 1,215
環境負荷削減による単年度経済効果※2 百万円 163 122 161 238 127
商品リサイクル・リユース 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
使用済み商品回収量※10 トン 542 372 197 333 集計中
回収した商品のリサイクル量※10 トン 515 354 187 316 集計中
容器包装材の取り組み 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
容器包装材使用量※1 トン 5,309 5,538 9,079 10,219 集計中
物流省資源・CO2削減 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
梱包材使用量※1 トン 6,315 6,958 7,369 9,231 13,344
環境マスバランス※2 2019年度
環境マスバランス
環境に関する違反 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
違反事例(罰金1万USドル以上)※2 0 0 0 0 0
罰金金額(1万USドル以上)※2 USドル 0 0 0 0 0
年度末の環境債務額※2 USドル 0 0 0 0 0

社会

人財マネジメント

人財アトラクションと育成 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
海外重要ポジションに占める現地化比率 % 46 49 49 62 70
従業員の平均年間給与 -日本※35 千円 7,280 7,098 7,238 7,503 7,261※45 ※42
ダイバーシティ&インクルージョン 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
従業員数 -グローバル 37,709 36,008 36,193 35,090 28,006※45
従業員数-日本※35 ※44 12,106 12,268 12,017 12,141 11,202※45
男性-日本※35 ※44 9,639 9,742 9,507 9,626 8,826※45
女性-日本※35 ※44 2,467 2,526 2,510 2,515 2,376※45
従業員に占める女性比率 -グローバル※44 % - - - 41.1 41.2※45
経営層に占める女性比率 -グローバル※37 ※44 % - - - 5.3 6.1※45
管理職に占める女性比率 -グローバル※44 % - - - 12.7 16.0※45
うち課長相当管理職に占める女性比率 -グローバル※44 % - - - 11.6 16.4※45
  単位 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
管理職に占める女性比率 -日本※36 ※44 % 2.3 3.3 3.6 5.2 5.9
部長職相当管理職人数 -日本※36 ※44 479 504 522 510 496※45
うち女性 -日本※36 ※44 9 13 16 17 20※45
課長職相当管理職人数 -日本※36 ※44 1,103 1,111 1,115 1,138 1,032※45
うち女性 -日本※36 ※44 27 40 43 68 70※45
管理職レベルの報酬(基本給+その他金銭的インセンティブ) -日本※35 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
男性平均 -日本※35         12,970,326※45
女性平均 -日本※35         12,679,590※45
女性平均と男性平均の比率(女性平均÷男子平均) -日本※35 %         0.98※45
障がい者雇用率 -日本※38 % 2.4 2.5 2.6 2.5 2.8
新卒採用人数 -日本※35 221 229 152 202 174※45
男性 -日本※35 157 177 107 156 134※45
女性 -日本※35 64 52 45 46 40※45
中途採用人数 -日本※35 137 92 242 211 99※45
男性 -日本※35 108 66 202 171 82※45
女性 -日本※35 29 26 40 40 17※45
平均勤続年数 -日本※35 16.9 17.1 17.7 17.8 18.3※45
男性 -日本※35 17.6 17.8 18.5 18.5 19.0※45
女性 -日本※35 14.0 14.1 14.8 15.3 15.8※45
退職率 -日本※35 % 2.8 2.5 3.2 3.6 3.3※45
自己都合 -日本※35 % 1.8 1.7 2.0 2.2 1.8※45
会社都合 -日本※35 % 1.0 0.8 1.2 1.4 1.5※45
年次有給休暇平均取得率 -日本※35 % 59 61 65 65 75※45
年次有給休暇平均取得日数 
-日本※35
13.2 13.6 14.5 14.9 17.2※45
育児休職制度利用者 -日本※35 128 102 117 93 95※45 ※43
配偶者出産サポート休暇利用者 
-日本※35
75※39 111※39 99※39 213 190※45
育児短時間勤務制度利用者 -日本※35 88 83 97 112 89※45
介護休職制度利用者 -日本※35 3 2 3 5 4※45
労働安全衛生 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
休業災害度数率 -グローバル % 0.25※35 1.17 0.83 0.81 0.68
業務上疾病度数率 -グローバル % 0※35 0 0 0.01 0.00
休業災害度数率 -契約社員※40 % - - - 0.91 0.87
人権の尊重と労働慣行 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
人権研修参加率 -日本※35 % 88 96 96 97 96※45
従業員との対話 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
従業員エンゲージメント率(%) -グローバル % 62 71 70 70
データカバー率(%) -グローバル % 80 85 85 85

ステークホルダーエンゲージメント

企業市民活動 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
社会貢献活動支出額 百万円 621 598 751 613 586
社会貢献活動時間(有給) *金額換算  百万円 241 248
商品の寄贈 *金額換算 百万円 29 40
管理間接費※41 百万円 99 14 1

ガバナンス

ガバナンス

コンプライアンス・リスクマネジメント 単位 2015年度 2016年度 2017年度 2018年度 2019年度
内部通報・相談件数 52 64 97 83 57
政治関係への資金提供及びその他の支出 百万円 6 6 6 5 5

注記:

  • ※1.生産拠点[グローバル]
  • ※2.グローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
    データカバー率(実績取得生産拠点/ISO14001取得生産拠点): 2015年度97%、2016年度95%、2017年度97%、2016年度95%、2017年度97%
    データカバー率(実績取得拠点/グローバル全拠点): 2018年度100%、2019年度100%
  • ※3.サプライチェーン全体
  • ※4.ヘルスケア事業、水銀式の体温計と血圧計を電子体温計と電子血圧計に移行して削減できた水銀量
  • ※5.生産拠点[日本]
  • ※6.生産拠点[海外]
  • ※7.2018年度実績から開示範囲をグローバルに拡大
  • ※8.日本の拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
  • ※9.海外の拠点(生産拠点、主要営業拠点)
  • ※10.社会システム事業
  • ※11.部材ごとの調達総額に原単位を乗じて算出
  • ※12.設備等投資総額に原単位を乗じて算出
  • ※13.燃料・電力使用量に原単位を乗じて算出
  • ※14.輸送重量・距離に原単位を乗じて算出
  • ※15.廃棄物発生量に原単位を乗じて算出
  • ※16.旅費総額に原単位を乗じて算出
  • ※17.支給総額に原単位を乗じて算出
  • ※18.車輛(リース資産)燃料に原単位を乗じて算出
  • ※19.カテゴリ4から推計
  • ※20.製品の年間エネルギー消費量、耐用年数、出荷量に原単位を乗じて算出
  • ※21.製品総重量に原単位を乗じて算出
  • ※22.投資先企業の排出量に投資比率を乗じて算出
  • ※23.環境貢献量: 2020年度目標: 環境貢献量>グローバル生産拠点のCO2排出量
  • ※24.売上高CO2生産性: 2020年度目標: 2020年度グローバル売上高CO2生産性 2010年度比30%向上
    *売上高CO2生産性(百万円/t-CO2)=売上高(百万円)/生産拠点のCO2排出量(t-CO2)
  • ※25.GHGスコープ1排出量: 2016~2019年度はグローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
    2019年度目標: 35,000t-CO2
  • ※26.GHGスコープ2排出量: 2016~2019年度はグローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
    2019年度目標: 171,000t-CO2
  • ※27.再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く: 2019年度目標: 325,703MWh
  • ※28.2020年度目標: 電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減 69トン/年、2019年度目標: 59トン/年
  • ※29.最終処分量: 2019年度目標: 564トン
  • ※30.取水量: 2020年度目標: 2015年度比でグローバル生産拠点の水使用量を6%削減
    2019年度目標: 1,647千m3
  • ※35.オムロングループ[国内](2019年度: 連結子会社27社含む)
  • ※36.オムロングループ[国内](2020年4月: 連結子会社27社含む)
  • ※37.全経営層: 取締役、監査役、執行役員およびグループの経営と事業を牽引する最重要ポジション現任者
  • ※38.グループ国内は「障害者の雇用の促進等に関する法律」の雇用義務のある会社(2019年6月: 連結子会社20社含む)を対象。障がい者雇用率の算定は、同法に基づく方法による。
  • ※39.オムロン(株)
  • ※40.2018年度データは日本国内と中国本土が、2019年度データはオムロングループ全体が対象
  • ※41.社会貢献活動運営に関連する経費
  • ※42.CEOの2019年度の報酬等の総額は、171百万円。詳細は第83期有価証券報告書をご覧ください。
  • ※43.2018年度より配偶者出産サポート休暇利用者を別途開示。2014年度以降の数値は遡及修正。
  • ※44.国内は2020年4月20日時点、海外は2020年3月31日時点
  • ※45.オムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社(2019年10月に株式譲渡)は除く

注記のないものはオムロングループ全体が対象となります。
2019年度までオムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社(2019年10月に株式譲渡)が含まれています。但し、一部例外(指標に※45と記載しているもの)

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