主要ESGデータ

Major sustainability Data

主要ESGデータ

サステナビリティサイトで報告している主な実績データをまとめています。
各データの範囲については表下の注釈をご覧ください。

環境

環境
社会
ガバナンス

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環境

環境マネジメント

環境貢献量		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
環境貢献量		千t-CO₂	508	593	659	1,055	971	^※23
温室効果ガス排出削減		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
売上高CO₂生産性^※1		百万円/ t-CO₂	4.12	3.94	4.22	4.47	5.02	^※24
生産拠点のCO₂排出量^※1		千t-CO₂	202	202	204	193	135
GHGスコープ1,2,3排出量
スコープ1^※2		t-CO₂	72,485	50,873	67,851	43,826	34,394	^※25
スコープ2^※2		t-CO₂	205,930	199,505	203,256	190,731	131,696	^※26
スコープ3^※3		t-CO₂	9,658,354	10,806,773	12,498,168	13,523,036	10,756,793
	購入した物品・サービス	t-CO₂ ^※11	1,140,878	1,372,572	1,701,492	2,275,908	1,194,191
	資本財	t-CO₂ ^※12	113,894	79,388	120,053	129,349	111,887
	燃料・エネルギー関連の活動	t-CO₂ ^※13	187,687	194,679	206,286	210,409	171,986
	上流の輸送・流通	t-CO₂ ^※14	45,740	25,494	35,633	23,145	47,615
	事業から発生する廃棄物	t-CO₂ ^※15	13,699	6,870	6,664	6,717	3,804
	出張	t-CO₂ ^※16	13,537	10,275	11,781	11,782	18,336
	従業員の通勤	t-CO₂ ^※17	1,757	1,684	1,750	1,813	3,255
	上流のリース資産	t-CO₂ ^※18	-	-	-	2,461	2,085
	下流の輸送・流通	t-CO₂ ^※19	-	2,294	3,207	2,083	4,285
	販売した製品の加工	対象外	-	-	-	-	-
	販売した製品の使用	t-CO₂ ^※20	8,080,687	9,101,928	10,326,117	10,751,864	9,121,326
	販売した製品の廃棄処理	t-CO₂ ^※21	60,125	11,239	84,835	107,179	76,739
	下流のリース資産	対象外	-	-	-	-	-
	フランチャイズ	対象外	-	-	-	-	-
	投資	t-CO₂ ^※22	350	350	350	326	1,284
エネルギー使用量^※2		TJ	3,456	3,525	3,632	3,776	2,823
購入・消費した再生不能な燃料(化石燃料、石炭、石油、天然ガスなど)(A)^※2		MWh	57,702	58,163	41,557	65,354	56,298
購入した電力(再生不能)(B)^※2		MWh	325,009	334,479	350,587	347,131	238,378
購入した蒸気・熱・冷却、その他の再生不能エネルギー(C)^※2		MWh	0	0	0	0	0
購入・または創出した再生可能エネルギー(風力、太陽光、バイオマス、水力、地熱など)(D)^※2		MWh	4,237	5,016	5,552	23,436	67,799
販売した再生不能エネルギー合計(電力・加熱・冷却)(E)^※2		MWh	0	0	0	0	0
再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)、Dを除く^※2		MWh	382,711	392,641	392,145	412,485	294,676	^※27
エネルギー消費費用総計^※2		百万円	4,820	4,851	5,289	4,960	3,921
エネルギー起源CO₂以外の温室効果ガス排出量 ^※2		t-CO₂	61,931	37,026	53,977	31,092	24,519
水銀削減への貢献		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減^※4		トン/年	50	52	51	56	57	^※28
使用化学物質管理		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
化学物質量(取扱量)－日本^※5		トン	55.9	59.0	84.3	47.4	34.7
化学物質量(排出量)－日本^※5		トン	6.4	5.4	6.4	6.0	3.1
化学物質量(移動量)－日本^※5		トン	7.9	10.0	5.3	2.8	2.3
化学物質量(取扱量)－海外^※6		トン	92.7	117.1	89.6	90.5	57.5
化学物質量(移動量)－海外^※6		トン	17.5	26.6	3.1	2.8	14.4
揮発性有機化合物(VOC)^{※1 ※7}		トン	58.8	62.5	49.7	136.1	120.3
ゼロエミッション		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
再資源化率－日本^※8		%	99	99	99	98	98
再資源化率－海外^※9		%	87	86	77	76	95
廃棄物等排出量^※2		トン	18,687	19,448	20,866	22,219	13,609
リサイクルした廃棄物量^※2		トン	-	17,419	17,301	17,942	13,067
最終処分量^※2		トン	1,868	2,029	3,565	913	312	^※29
環境リーガルアセスメント		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
大気汚染物質測定結果NOx^※2		トン	9	16	17	11	7
大気汚染物質測定結果SOx^※2		トン	1	1	1	1	1
水質汚濁物質測定結果BOD^※2		トン	47	46	73	49	40
水質汚濁物質測定結果COD^※2		トン	93	17	122	108	112
水使用量		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
取水量^※2		千m³	1,752	1,683	1,648	1,734	1,626	^※30
	地方自治体の水道(または他の水道施設から)(A)	千m³	1,214	1,172	1,126	1,184	1,130
	淡水・表層水(湖、川など)(B)	千m³	10	11	7	11	10
	淡水・地下水(C)	千m³	528	500	515	539	486
	BとCのうち、もとと同様もしくはもと以上の品質で取水源に戻された水の量(D)	千m³	0	0	0	0	0
排水量^※2		千m³	1,472	1,425	1,398	1,458	1,396
	下水道	千m³	-	947	947	1,020	1,017
	河川・湖沼など	千m³	-	464	445	421	363
	廃棄物	千m³	-	0	0	0	0
	地面浸透	千m³	-	14	6	17	16
消費量^※2		千m³	280	258	250	276	230
ISO14001認証取得		単位	2019年度
ISO14001認証取得		拠点	ISO14001認証取得 43拠点 [生産]　　 25拠点（日本）13拠点　（海外）12拠点 [非生産] 　18拠点（日本）14拠点　（海外）4拠点
環境関連投資		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
環境負荷削減のための設備投資^※2		百万円	447	164	470	1,381	1,215
環境負荷削減による単年度経済効果^※2		百万円	163	122	161	238	127
商品リサイクル・リユース		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
使用済み商品回収量^※10		トン	542	372	197	333	集計中
回収した商品のリサイクル量^※10		トン	515	354	187	316	集計中
容器包装材の取り組み		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
容器包装材使用量^※1		トン	5,309	5,538	9,079	10,219	集計中
物流省資源・CO₂削減		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
梱包材使用量^※1		トン	6,315	6,958	7,369	9,231	13,344
環境マスバランス^※2		2019年度
環境マスバランス^※2
環境に関する違反		単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
違反事例(罰金1万USドル以上)^※2		件	0	0	0	0	0
罰金金額(1万USドル以上)^※2		USドル	0	0	0	0	0
年度末の環境債務額^※2		USドル	0	0	0	0	0

社会

人財マネジメント

人財アトラクションと育成	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
海外重要ポジションに占める現地化比率	%	46	49	49	62	70
従業員の平均年間給与－日本^※35	千円	7,280	7,098	7,238	7,503	7,261^※45	^※42
ダイバーシティ＆インクルージョン	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
従業員数－グローバル	人	37,709	36,008	36,193	35,090	28,006^※45
従業員数－日本^{※35 ※44}	人	12,106	12,268	12,017	12,141	11,202^※45
男性－日本^{※35 ※44}	人	9,639	9,742	9,507	9,626	8,826^※45
女性－日本^{※35 ※44}	人	2,467	2,526	2,510	2,515	2,376^※45
従業員に占める女性比率－グローバル^※44	%	-	-	-	41.1	41.2^※45
経営層に占める女性比率－グローバル^{※37 ※44}	%	-	-	-	5.3	6.1^※45
管理職に占める女性比率－グローバル^※44	%	-	-	-	12.7	16.0^※45
うち課長相当管理職に占める女性比率－グローバル^※44	%	-	-	-	11.6	16.4^※45
	単位	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度	2020年度
管理職に占める女性比率－日本^{※36 ※44}	%	2.3	3.3	3.6	5.2	5.9
部長職相当管理職人数－日本^{※36 ※44}	人	479	504	522	510	496^※45
うち女性－日本^{※36 ※44}	人	9	13	16	17	20^※45
課長職相当管理職人数－日本^{※36 ※44}	人	1,103	1,111	1,115	1,138	1,032^※45
うち女性－日本^{※36 ※44}	人	27	40	43	68	70^※45
管理職レベルの報酬(基本給+その他金銭的インセンティブ) －日本^※35	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
男性平均－日本^※35	円					12,970,326^※45
女性平均－日本^※35	円					12,679,590^※45
女性平均と男性平均の比率(女性平均÷男子平均) －日本^※35	%					0.98^※45
障がい者雇用率－日本^※38	%	2.4	2.5	2.6	2.5	2.8
新卒採用人数－日本^※35	人	221	229	152	202	174^※45
男性－日本^※35	人	157	177	107	156	134^※45
女性－日本^※35	人	64	52	45	46	40^※45
中途採用人数－日本^※35	人	137	92	242	211	99^※45
男性－日本^※35	人	108	66	202	171	82^※45
女性－日本^※35	人	29	26	40	40	17^※45
平均勤続年数－日本^※35	年	16.9	17.1	17.7	17.8	18.3^※45
男性－日本^※35	年	17.6	17.8	18.5	18.5	19.0^※45
女性－日本^※35	年	14.0	14.1	14.8	15.3	15.8^※45
退職率－日本^※35	%	2.8	2.5	3.2	3.6	3.3^※45
自己都合－日本^※35	%	1.8	1.7	2.0	2.2	1.8^※45
会社都合－日本^※35	%	1.0	0.8	1.2	1.4	1.5^※45
年次有給休暇平均取得率－日本^※35	%	59	61	65	65	75^※45
年次有給休暇平均取得日数－日本^※35	日	13.2	13.6	14.5	14.9	17.2^※45
育児休職制度利用者－日本^※35	人	128	102	117	93	95^※45	^※43
配偶者出産サポート休暇利用者－日本^※35	人	75^※39	111^※39	99^※39	213	190^※45
育児短時間勤務制度利用者－日本^※35	人	88	83	97	112	89^※45
介護休職制度利用者－日本^※35	人	3	2	3	5	4^※45
労働安全衛生	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
休業災害度数率－グローバル	%	0.25^※35	1.17	0.83	0.81	0.68
業務上疾病度数率－グローバル	%	0^※35	0	0	0.01	0.00
休業災害度数率－契約社員^※40	%	-	-	-	0.91	0.87
人権の尊重と労働慣行	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
人権研修参加率－日本^※35	%	88	96	96	97	96^※45
従業員との対話	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
従業員エンゲージメント率(％) －グローバル	%	－	62	71	70	70
データカバー率(％) －グローバル	%	－	80	85	85	85

ステークホルダーエンゲージメント

企業市民活動	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
社会貢献活動支出額	百万円	621	598	751	613	586
社会貢献活動時間(有給) *金額換算	百万円	－	－	－	241	248
商品の寄贈 *金額換算	百万円	－	－	－	29	40
管理間接費^※41	百万円	－	－	99	14	1

ガバナンス

コンプライアンス・リスクマネジメント	単位	2015年度	2016年度	2017年度	2018年度	2019年度
内部通報・相談件数	件	52	64	97	83	57
政治関係への資金提供及びその他の支出	百万円	6	6	6	5	5

注記：

※1.生産拠点［グローバル］
※2.グローバルの全拠点(生産拠点、開発拠点、事業会社本社、主要営業拠点)
データカバー率(実績取得生産拠点/ISO14001取得生産拠点): 2015年度97%､2016年度95%､2017年度97%､2016年度95%、2017年度97%
データカバー率(実績取得拠点/グローバル全拠点): 2018年度100%､2019年度100%
※3.サプライチェーン全体
※4.ヘルスケア事業､水銀式の体温計と血圧計を電子体温計と電子血圧計に移行して削減できた水銀量
※5.生産拠点［日本］
※6.生産拠点［海外］
※7.2018年度実績から開示範囲をグローバルに拡大
※8.日本の拠点(生産拠点､開発拠点､事業会社本社､主要営業拠点)
※9.海外の拠点(生産拠点､主要営業拠点)
※10.社会システム事業
※11.部材ごとの調達総額に原単位を乗じて算出
※12.設備等投資総額に原単位を乗じて算出
※13.燃料･電力使用量に原単位を乗じて算出
※14.輸送重量･距離に原単位を乗じて算出
※15.廃棄物発生量に原単位を乗じて算出
※16.旅費総額に原単位を乗じて算出
※17.支給総額に原単位を乗じて算出
※18.車輛(リース資産)燃料に原単位を乗じて算出
※19.カテゴリ４から推計
※20.製品の年間エネルギー消費量、耐用年数、出荷量に原単位を乗じて算出
※21.製品総重量に原単位を乗じて算出
※22.投資先企業の排出量に投資比率を乗じて算出
※23.環境貢献量: 2020年度目標: 環境貢献量＞グローバル生産拠点のCO₂排出量
※24.売上高CO₂生産性: 2020年度目標: 2020年度グローバル売上高CO₂生産性 2010年度比30%向上
*売上高CO₂生産性(百万円/t-CO₂)=売上高(百万円)/生産拠点のCO₂排出量(t-CO₂)
※25.GHGスコープ1排出量: 2016～2019年度はグローバルの全拠点(生産拠点､開発拠点､事業会社本社､主要営業拠点)
2019年度目標: 35,000t-CO₂
※26.GHGスコープ2排出量: 2016～2019年度はグローバルの全拠点(生産拠点､開発拠点､事業会社本社､主要営業拠点)
2019年度目標: 171,000t-CO₂
※27.再生不能エネルギー消費合計 (A+B+C-E)､Dを除く: 2019年度目標: 325,703MWh
※28.2020年度目標: 電子体温計と電子血圧計等の普及による水銀削減 69トン/年､2019年度目標: 59トン/年
※29.最終処分量: 2019年度目標: 564トン
※30.取水量: 2020年度目標: 2015年度比でグローバル生産拠点の水使用量を6%削減
2019年度目標: 1,647千m³
※35.オムロングループ［国内］(2019年度: 連結子会社27社含む)
※36.オムロングループ［国内］(2020年4月: 連結子会社27社含む)
※37.全経営層: 取締役､監査役､執行役員およびグループの経営と事業を牽引する最重要ポジション現任者
※38.グループ国内は「障害者の雇用の促進等に関する法律」の雇用義務のある会社(2019年6月: 連結子会社20社含む)を対象。障がい者雇用率の算定は、同法に基づく方法による｡
※39.オムロン(株)
※40.2018年度データは日本国内と中国本土が､2019年度データはオムロングループ全体が対象
※41.社会貢献活動運営に関連する経費
※42.CEOの2019年度の報酬等の総額は､171百万円｡詳細は第83期有価証券報告書をご覧ください｡
※43.2018年度より配偶者出産サポート休暇利用者を別途開示｡2014年度以降の数値は遡及修正｡
※44.国内は2020年4月20日時点､海外は2020年3月31日時点
※45.オムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社（2019年10月に株式譲渡）は除く

注記のないものはオムロングループ全体が対象となります｡
2019年度までオムロンオートモーティブエレクトロニクス株式会社（2019年10月に株式譲渡）が含まれています｡但し、一部例外（指標に※45と記載しているもの）

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